分類テクノロジ系 » セキュリティ » 情報セキュリティ対策・情報セキュリティ実装技術新しい試験25-1 技術的セキュリティ対策年度令和4年度の100問の一覧
電子メールにデジタル署名を付与することによって得られる効果だけを全て挙げたものはどれか。
a 可用性が向上する。
b 完全性が向上する。
c 機密性が向上する。
正解と解説
正解：ウ
ア× b の完全性は向上しますが、a の可用性は変わりません。署名を付けても、メールが使えなくなる事態を防ぐことにはなりません。
イ× 可用性と機密性のどちらも、デジタル署名では向上しません。内容を隠すには暗号化が必要です。
ウ○ 正解 デジタル署名を検証すると、途中で改ざんされていないことが確かめられます。向上するのは完全性だけです。
エ× 完全性は向上しますが、デジタル署名は本文を暗号化しないので、機密性は向上しません。
解説
情報セキュリティで守る性質は、機密性（許された人だけが見られる）、完全性（内容が正確で、書き換えられていない）、可用性（必要なときに使える）の3つで考えます。デジタル署名は、送信者が自分の秘密鍵（署名鍵）で署名を作って付け、受信者が送信者の公開鍵（検証鍵）で確かめる仕組みです。
署名を検証すると、本当にその送信者から来たこと、途中で書き換えられていないことが確かめられます。デジタル署名が守るのは「改ざんされていないこと」＝完全性で、内容を隠す働きはないので、機密性は上がりません。内容を隠すには、別に暗号化が必要です。メールが届くかどうか（可用性）も変わりません。
教科書 25-1この問題の知識
共通鍵暗号と公開鍵暗号の使い分け、ハッシュ関数、デジタル署名と認証局（PKI）、知識・所有・生体の3要素と多要素認証、生体認証の他人受入率と本人拒否率までを、公開問題を解ける形でまとめます。
この節で扱うこと：暗号技術・公開鍵基盤・認証技術（デジタル署名・タイムスタンプ・リスクベース認証）・利用者認証・生体認証
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出典：IPA「ITパスポート試験 公開問題」令和4年度 問70。問題文と選択肢は改変せずに引用しています（表・図は文字に書き起こしたもの）。正解は IPA 公表の解答例によります。